女性が長く働きたくなる職場とは?女性の働き方を見直そう!

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楽しそうに働く女性店員

女性スタッフが輝いているお店ほど業績が伸びるというデータがあります。しかし、女性スタッフはせっかく採用しても長続きしないというのも実情です。辞める理由は人間関係や勤務時間などいろいろありますが、その多くは雇用する側が働き方を見直すことで解決できる問題ばかりです。

そこで今回は、女性の働き方について見直すとともに、女性がずっと働き続けたくなるようなステキな職場づくりについて考えてみましょう。

飲食業で女性の離職率が高い理由

悩む女性

離職率とは、一定期間において、退職者がどれくらいいたかを表す数値のことです。たとえば、4月1日(期首)の従業員が30人で、翌年の3月31日(期末)までに8人が退職したとすると、離職率は下記の計算式で求められます。(※この期間に新しく採用したスタッフは在職者の人数には含みません)。

8人(退職者)÷ 30人(在職者)× 100 = 26.6 %(離職率)

この離職率は、働きやすさの指標ともいわれるものです。離職率が低ければそれだけ居心地のいい、働きやすい職場ということができます。

厚生労働省の調査によると、平成28年の1年間における離職率は労働者全体の15%で、産業別に見ると宿泊業・飲食サービス業が30%という結果が出ています(平成29年発表 厚生労働省 雇用動向調査結果の概況)。

この調査対象には正社員も含まれているため30%という数値になっていますが、アルバイトが多い飲食店の場合はさらに高くなり50%を超えます。

では、どのような理由で辞めていくのか、とくに女性スタッフの退職理由について見てみると、人間関係、賃金体系 勤務時間への不満が多数を占めています。

職場の人間関係

最も多いのが、「だれも仕事をきちんと教えてくれない」というものです。初日に簡単な指示があっただけであとは放置状態だったため、歓迎されていない気がして辞めてしまったというケースです。

また、職場の人間関係は自分と周囲との仲だけでなく、スタッフ同士の仲なども含みます。働く仲間なのに陰で悪口を言い合ったりするので嫌気がさし、ほかの仕事を探したという人もいます。

時給が上がらない

アルバイトを何年続けても時給が変わらないという不満も多いものです。労働基準法では、雇用主は労働者に昇給の有無を明示することと定めていますが、昇給そのものを義務づけているわけではありません。そのため、何年も同じ賃金体系で雇い続ける雇用主が少なくないようです。

休みが取りにくい

飲食店は土・日・祝日はかき入れ時なので、スタッフの休日は平日に設定するのふつうです。シフト制のところは時間の融通が利かないため、週末のイベントに行けない、デートもままならないなど、自由度の低さを理由にあげる人もいます。

結婚している女性の場合は、出産となると産休や育休の制度が未整備のため、辞めたくなくても辞めざるを得ないというケースがほとんどです。

以上のことは、どれも雇用主が改善しようとすればできることばかりです。つまり、離職率はコントロールできるのです。離職率はどのくらいが適正かは一概に言えませんが、各業界の平均を下回る数値が妥当と考えられています。飲食店で30~50%を超えるようであれば働き方を見直してみましょう。

女性が働きやすくなるための制度を整えよう

いきいき働く女性

「女性スタッフがイキイキと輝いている店は繁盛する」といわれるのは、そのスタッフはつねに「お客様に喜んでもらうにはどうすればいいか」という女性ならではの心配りとプロ意識をもって接客しているからです。このように高いモチベーションを維持できるのは、職場環境に満足しているからにほかなりません。

逆に、いつクビになるかわからないといった不安な状況では、新人が入ってきても歓迎する気にはなれないでしょうし、同僚の悪口を言いたくもなるでしょう。

女性スタッフに活躍してもらうためには生活の安定を保障することが大切で、そのために取り入れたいのが「正社員化制度」です。対象となるのは、アルバイトや契約社員として通算6か月以上雇用している非正規社員です。これは厚生労働省による「キャリアップ助成金」制度のうちの1つで、事業主はアルバイトを正社員に登用して一定要件を満たせば1人当たり57万円の助成金を受けることができます。

このほか、結婚して出産する女性スタッフのために導入したいのが「産休(産前休業・産後休業)」と「育児休業」制度です。産前休業は、出産の42日前から取得できるもので、正社員、アルバイト、契約社員を問わずすべての妊婦さんが対象となります。産前休業は本人が希望しなければ休ませなくても問題ありません。

産後休業は、出産の翌日から42日間は強制休業とされ、働かせてはいけないことになっています。産休は要件を満たせば健康保険から本人に「出産手当金」が支給されます。

育児休業は、1歳までの子を持つママとパパが取得できる休みです。育休は、要件を満たせば雇用保険から本人に「育児休業給付金」が支給されます。

給料制度を見直そう

給料が上がった女性店員

昇給もモチベーションを高めるための大きな要素です。ただし、年に1回の定期昇給にはリスクが伴うことを認識する必要があります。事業には浮き沈みがつきもので、今は業績がよくてもいつどんな事情で低迷するかわかりません。そのようなときに経営を圧迫するのが人件費です。一度昇給すればその額を下げることはできませんので慎重に判断する必要があります。

それに対し、業績が上がったときに支給する「臨時賞与」は雇用主の負担も軽くてすみます。スタッフ全員に一律の金額を支給するのではなく、一人ひとりの能力や勤務態度、キャリアなどを評価し、それに見合った金額を支給します。

お店の規則を守り一生懸命働くスタッフと、遅刻が多く意欲も感じられないスタッフが同じ金額では逆に不公平ですから、客観的に、正当に評価することが求められます。

何年勤めても決まった給料しかもらえないのでは働く意欲がだんだん失われていきます。臨時ボーナスを出すことによって、「売上を伸ばせばボーナスがもらえる。それには自分たちが頑張るしかない」とスタッフの自覚を促す効果が得られます。ボーナスは一時的に人件費率を上げますが、結果的にはその数倍のリターンをもたらしてくれるでしょう。

シフト制を見直そう

シフトが書かれたカレンダー

シフト制は、本人のスケジュールとお店の都合を調整して働く曜日・時間を決める方法です。シフト制のメリットは学業や主婦業などと両立させやすい点ですが、曜日と時間が固定されるため、急用ができたときや急病のときなどに簡単に休めないというデメリットがあります。

最近は、「シフト自由」と呼ばれる働き方を取り入れるお店が増える傾向にあります。これは、働く日時を固定するのではなく、空いている時間に働く、文字どおり自由度の高いシステムです。とくに小さな子どもを抱える女性スタッフに希望者が増えていますから、検討してみてはいかがでしょう。

まとめ

女性にとって働きやすい飲食店

いかがでしょうか?

女性が働きやすい仕事ランキングを見ると、1位が医療事務で2位が飲食店となっています。料理を運んだり調理の補助をしたりするのはお手の物ですから、お店にとっても即戦力として強い味方になります。職場環境を整えて積極的に女性スタッフを採用したいものです。