だれにでも人気のそば屋はフランチャイズで開業しよう!

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そば屋の外観

粉ものと呼ばれるそば、うどん、パスタは子どもからシニアまで幅広い層に好まれる食品です。中でもそば粉から作られるそばは、小麦粉を原料とするうどんやパスタより健康効果やアンチエイジング効果が高いことがわかり、ますます人気が高まっています。そこで今回は、未経験でも開業できるフランチャイズのそば屋について、必要な資金などをわかりやすく解説していきます。

フランチャイズのそば屋とは?

フランチャイズにて握手

フランチャイズとは、独自の経営ノウハウや商標(ブランド)を持つ企業が、開業を希望する法人や個人に対して営業権を与え、その対価としてロイヤリティ(使用料)を受け取る契約形態のことをいいます。

企業がフランチャイズ展開をするのは、店舗数を増やすことで事業拡大を図るのが目的です。たとえば、ライバル社と出店を競い合っている地域がある場合、フランチャイズ方式でいち早く店舗を確保すればその市場を占領できるといったメリットが企業側にあるのです。

多店舗をチェーン形式で展開することからフランチャイズチェーン(FC)といい、その中枢部をフランチャイズ本部と呼んでいます。フランチャイズのそば屋というのは、このフランチャイズ本部に加盟して開業することです。加盟店は看板から内装、ユニフォームまでどこも同じなので、お客様から見れば本部の直営店と思いがちですが、両者は大きく異なります。

直営店は企業が全額出資し、店長もスタッフも社員という立場であるのに対し、フランチャイズは、本部と加盟店は共存共栄を目指すビジネスパートナーという関係です。そのため、加盟店の店主は独立したオーナー(経営者)として契約に基づいて運営していくことになります。

フランチャイズでそば屋を開くメリット

フランチャイズ加盟イメージ

では、フランチャイズ契約を結んで開業するメリット・デメリットにはどのようなことがあるのでしょう。個人で独立開業するときと比較しながら、まずはメリッとからあげてみます。

メリット1.未経験でも開業できる

飲食店を開く場合は、見習いから修業を積んで一流の料理人になって独立開業というのが通例ですが、フランチャイズは加盟条件さえ合えば脱サラでも子育てが終えた主婦でも開業することが可能です。

メリット2.リスクが軽減される

フランチャイズの場合は、本部が築いた経営ノウハウ(仕入れ、調理、接客、宣伝など)についてあらかじめ研修を受けてから開業するので、ゼロからスタートする個人事業に比べるとビジネスリスクは大幅に軽減されます。

メリット3.開業後も継続して指導を受けられる

フランチャイズでは、SV(スーパーバイザー)と呼ばれる本部社員が加盟店を巡回して、売上を伸ばすためのマネジメント業務を行います。オーナーは自分では気づかなかった問題点を的確に指摘・助言してもらえるので早い段階で軌道修正をすることができます。

メリット4.金融機関の融資が受けやすい

個人での新規開業は、まだ信用がないため資金調達は容易なことではありません。その点、フランチャイズは、ほかの加盟店の実績を基に説得力のある事業計画書を作成できるため、金融機関から信用が得られ、融資の審査が通りやすくなるという利点もあります。

フランチャイズでそば屋を開くデメリット

悩むビジネスマン

次にフランチャイズのデメリットについて見てみましょう。

デメリット1.自分のオリジナリティを発揮しにくい

フランチャイズは、本部の経営ノウハウやブランド力を活用できるのがメリットですが、これは裏返せば、自分のオリジナリティを発揮することができないというデメリットでもあります。オーナーであっても、自分で食材を選んだり、新しいメニューを加えたりすることは原則として不可能です。

デメリット2.ほかの加盟店の影響を受けやすい

加盟店はそれぞれ独立しているとはいえ、同じ看板を掲げているわけですから、1つの加盟店が不祥事を起こせばすべての加盟店に悪影響が及びます。とくに飲食店は異物混入騒ぎを起こしたりするとすぐにSNSで拡散されてしまいます。そうなると当該加盟店だけでなく、ほかの加盟店まで売上低下など風評被害を受けることは避けられません。ネット時代だからこそ、こうしたリスクを伴うことも認識しておく必要があります。

デメリット3.ロイヤリティが負担になる場合もある

経営ノウハウやブランドの使用権、指導を受ける権利などを提供してもらう対価として支払うロイヤリティは、定額方式が一般的です。これは毎月の売上の何%と定められているもので、そば屋の場合は5%が相場です。売上が少ない月は、家賃や光熱費、材料費なども支払わなければなりませんから、ロイヤリティが大きな負担になる場合もあります。

デメリット4.契約期間中の解約には違約金が発生する

フランチャイズの契約期間はフランチャイズ本部によって異なりますが、飲食店は3~5年間が一般的です。契約途中で解約したいと思っても、正当な事由と認められない場合は高額な違約金を請求されます。また、契約期間が終了したあとも、同じ業種で商売することが禁じられています。これを「競合避止義務」といい、フランチャイズ本部の経営ノウハウが外部に流出するのを防ぐためのルールです。

フランチャイズのそば屋を開くときの自己資金はどのくらい?

資金が入った貯金箱

フランチャイズで開業する場合も自己資金は必要です。「ゼロ円から開業できる!」という宣伝文句を見ることがありますが、これは必要な資金をフランチャイズ本部から借りて、毎月の売上からロイヤリティとは別に返済していくシステムになっています。たしかにゼロ円からでもスタートできることはできますが、あとで失敗したと悔やむことのないよう、フランチャイズ本部に支払う開業資金と、その用途についてよく理解しておきましょう。

開業資金1.加盟金

フランチャイズ本部が長年かけて確立したブランドや経営ノウハウを提供してもらう対価として契約時に支払う費用です。そば屋の場合は200万~300万円が相場です。

開業資金2.保証金

開業後に発生する仕入れ代金やロイヤリティなどの担保として、最初に支払うお金です。保証金はフランチャイズ契約を解約するときに返還されるのが一般的です。金額は加盟金と同額のところが多く、200万~300万円が相場です。

開業資金3.研修費

契約してからオープンまでの間に、オーナーとして必要な経営ノウハウなどを習得するための研修会が実施されます。研修期間は3週間前後です。1週間ほど合宿して集中的に行うところもあります。交通費や宿泊費は加盟店が負担することになりますが、加盟金に含まれているところもあります。

開業資金4.物件取得費・内装工事費

オーナーの自宅を改装して開業する場合は物件取得費は不要ですが、テナントを賃借するのであれば保証金、礼金、仲介手数料、前家賃などで家賃の13か月分ほどかかるのが一般的です。内装や厨房設備はフランチャイズ本部の規定に従って施工することになります。

以上がフランチャイズのそば屋を開業する際に必要な主な費用です。金額は立地や物件の状態によって異なりますし、フランチャイズ本部によって算出の仕方も変わるため、どのくらいが適正なのかは一概に言えませんが、おおよその目安として2,500万円は必要とされています。次項で加盟店を募集している人気のそば屋を紹介しますので参考にしてください。

参考にしたいフランチャイズのそば屋

フランチャイズイメージ

それでは最後に、フランチャイズ展開をしているそば屋についてご紹介します。

ゆで太郎

「挽きたて」「打ちたて」「茹でたて」のそばを提供する人気店。毎日店内でそばを打ち、つゆも毎日ていねいにダシを取るというこだわりようです。

北前そば高田屋

北前そばと北前航路のこだわりの肴が人気。「そば屋で一杯」の文化を今に受け継ぐそば屋居酒屋です。

つけ蕎麦ぢゅるり

元はIT関係の企業として創業したという店舗は、独自に開発した低価格で高品質なつけそばが売りです。

まとめ

フランチャイズ展開のそば屋のおそば

いかがでしょうか?

フランチャイズで開業するメリットは、フランチャイズ本部のブランド力を活用できる点で、融資を受けるにしても個人で開業するよりはるかに有利です。しかし、金融機関は甘くはありません。お金を貸すのは本部にではなくオーナーに対してですから、事業計画書はフランチャイズ本部の言うままに作成したものではないのか、厳しい目で評価します。その結果、経営者としての資質に欠けると判断されると融資を受けることはできません。そうならないためにも、フランチャイズ本部に頼りすぎないで、自分が主体となって調査・分析を行い、事業計画書を作成することが大切です。

シンプルだから、使いやすい。ユビレジ 和食店導入事例
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